◇SH3497◇ｅスポーツを巡るリーガル・トピック　第3回　ｅスポーツと著作権（2）――ｅスポーツの周辺ビジネスとゲームの著作権　長島匡克（2021/02/22）

eスポーツを巡るリーガル・トピック

第3回　ｅスポーツと著作権（2）――ｅスポーツの周辺ビジネスとゲームの著作権

TMI総合法律事務所

弁護士　長　島　匡　克

 

第 1 回　ｅスポーツを巡るリーガル・トピックの検討の前提として 第 2 回　ｅスポーツと著作権（1）――ゲームの著作物性とプレイ動画 第 3 回　ｅスポーツと著作権（2）――ｅスポーツの周辺ビジネスとゲームの著作権 第 4 回　ｅスポーツと著作権（3）――ｅスポーツ選手と著作権 第 5 回　ｅスポーツとフェアプレイ（1）――ドーピング等 第 6 回　ｅスポーツとフェアプレイ（2）――チート行為と法律――著作権を中心に 第 7 回　ｅスポーツとフェアプレイ（3）――チート行為と法律――その他の法令や利用規約を巡る論点 第 8 回　ｅスポーツにおける契約上の問題点（1）――大会参加契約・スポンサー契約・未成年との契約 第 9 回　ｅスポーツにおける契約上の問題点（2）――ｅスポーツにおける選手契約 第10回　ｅスポーツに係るその他の問題（ｅスポーツとSDGs等）

 

　ｅスポーツの発展に伴い、その周辺ビジネスも盛り上がりを見せている。ｅスポーツの周辺ビジネスにおいても、ｅスポーツのプレイにおいてゲームという著作物の利用を伴うことになるため、著作権への留意は不可欠である。今回は、①ｅスポーツカフェやバー（以下「ｅスポーツカフェ」という。）といったｅスポーツを楽しめる場の提供に係るビジネス、及び②ｅスポーツのプレイ技術を向上させるためのｅスポーツスクールに係るビジネスを例にして、これらのビジネスとゲームの著作権との関係を検討してみたい。

 

１　ｅスポーツカフェでの利用

⑴ ｅスポーツカフェでのゲーム利用と著作権

　ｅスポーツカフェが店舗において高性能のゲーミングPC等のｅスポーツ用の機器を設置し、利用者は当該機器でｅスポーツタイトルを楽しめる場を提供する営業が増加している[1]。これらのｅスポーツカフェが、ゲーム会社の許諾なく、ゲームタイトルを利用者にプレイさせることは、著作権法上の問題を生じさせる可能性がある。

　すなわち、ｅスポーツカフェにおいては、一定の人気ゲームタイトルが店舗に設置してある高性能ゲーミングPCに店舗側であらかじめインストールされている場合が多い。そうだとすれば、ｅスポーツカフェという営業で利用する目的での複製は、ゲームタイトルのライセンス契約においては認められたライセンス条件でないことが一般的であり、個人使用目的の複製に係る規定（著作権法30条1項。以下「法」という。）の適用はないことから、複製権（法21条）の侵害が生じ得る。

　なお、店舗によっては予めインストールされていないゲームタイトルは利用者においてインストール可能であるとされている場合もある。この場合の複製の主体は店舗か利用者かで争いになり得るだろう。

⑵ ｅスポーツカフェがゲームの上映権を侵害するか

　これに加えて、「著作物を公に上映する」ことに関し上映権（法22条の2）の問題も生じ得る。「公に」とは、不特定の者又は特定多数の者を意味し、「上映」とは、著作物（公衆送信されるものを除く。）を映写幕その他のものに映写することを意味する（同法2条1項17号）。そのため、ゲーム会社の許諾なくｅスポーツカフェ内でｅスポーツ大会等を開催し、ゲーム影像を不特定多数が視聴可能なスクリーンに映写する場合は、上映権侵害となることは異論がないであろう。

　一方で、ｅスポーツカフェの利用者個人に割り当てられたPC等において、当該ゲームタイトルが上映される場合、ｅスポーツカフェがゲームに係る上映権を侵害するか否かは、①そもそもゲームタイトルのプレイにより上映行為を行っている主体は利用者であるが、ｅスポーツカフェもその主体と評価できるか（侵害主体論の解釈問題）、または②その上映主体はｅスポーツカフェであるとしても、上映の相手方が利用者個人のみであることが「公に」の要件を充足するか（「公に」の解釈問題）、という点について議論になりうる[2]。

　まず、①については、著作権法における侵害主体が、物理的な侵害主体のみならず規範的な侵害主体にまで認められることは争いがないところであり、上映行為についても、例えば裁判所は、カラオケボックス等で客の操作により、レーザーディスクに収録された楽曲の伴奏音楽を再生し、当該楽曲の歌詞をモニターに表示させる行為を事業者による上映行為と認定してきた[3]。その判断基準は、平成23年に下された最高裁判決を踏まえた昨今の裁判例を前提にすると、実際の著作権侵害の対象、方法、侵害行為の関与の内容、程度等の諸要素を考慮した総合判断により、侵害主体の認定がなされるであろう[4]。

　この点、侵害主体の認定には総合考慮を要するため個別の検討とならざるを得ないものの、例えばFree-to-Play型のゲームの場合であれば、当該ゲームがｅスポーツカフェでインストールされても、インストールそれ自体は基本無料であるからゲーム会社として金銭的な損失はないとも考えられる点（むしろ課金の主体であるユーザーのプレイ時間が増加するため利益を得る機会が増えたとも評価できる点）や、具体的なゲームタイトルの選択は利用者が行う点はｅスポーツカフェの侵害主体性を否定させる方向に働き得る事情であろう。一方でｅスポーツカフェが上映の対象であるゲームタイトルをあらかじめ用意し、その上映に必要なPC等の機器を準備の上、当該上映の対価として利用料を受け取っていることからすれば、ｅスポーツカフェが上映行為の主体と考えられる可能性も否定できないように思われる。

　次に、②「公に」とは、不特定の者又は特定多数の者をいい、特定とは、行為者との間に個人的な結合関係があるものを指す[5]。ｅスポーツカフェにとって個々の利用者とは個人的な結合関係があるものではなく、「不特定」の者であるから、たとえ一人であっても「公に」の要件は充足するように思われる。

　そうだとすると、具体的な事案によるものといわざるをえないものの、ｅスポーツカフェがゲームに係る著作権の上映権侵害を構成すると判断される可能性は否定できない。

⑶ ゲーム機とゲームソフトの提供の場合はどうか

　以上はPCでプレイするｅスポーツタイトルを前提としているが、店舗にゲーム機とパッケージ販売されているゲームソフトを準備し、利用者に自由に利用させてゲームをプレイさせる店舗（ｅスポーツカフェとの対比の便宜上「ゲームバー」という。）もある。この場合も、物理的な上映行為を行うのは利用者であるが、パッケージ販売されているゲームは通常購入しない限りプレイできないのものであり、ゲームバーはゲーム機とゲームソフトを準備し、利用者にこれらを利用させ、それにより対価を受け取っていることからすれば、ゲームバーがゲームの上映主体であるとされる可能性があるだろう。実際に、ゲームバーの経営者等が、ゲーム会社の許諾なく客にゲームさせたとして著作権法違反（上映権侵害）の疑いで逮捕されている事件もある[6]。

　なお、著作権の消尽に関する議論に関連し、一度著作物の販売時点で投下資本の回収がなされている場合、販売時点において通常予定されている利用方法について、権利者は権利を行使できないのではないか（権利が消尽するのではないか）という議論が近時展開されている（アーケードゲームの購入者が、客にゲーム影像を上映することが典型例とされる。）。しかしながら、アーケードゲームとは異なり、家庭用ゲームソフトの販売はあくまでも私的利用のためであるから、私的利用を超えて、ゲームバー等で営利目的で客に利用させる行為や、ｅスポーツとして観客に向けて上映する行為についてまで販売時点において通常予定されている利用方法とはいい難く、上映権は消尽しないと解すべきであろう[7]。

 

２　ｅスポーツスクール・コーチングでの利用

　ｅスポーツの普及と同時に、ｅスポーツの選手となるための技術・ノウハウを提供するサービスも普及しつつある。オフラインでのスクール形式で提供するものもあれば、オンラインでのマンツーマン形式のものもあり、多様である。このようなスクール・コーチングの場合も、ゲームの著作権を利用するが、ゲーム会社から権利処理を受ける必要があるか、が問題となる。

　オフラインでのｅスポーツスクールにおいても、当該スクールにおいてゲームタイトルが当該スクールのPCにインストールされる場合には、複製権侵害となろう。さらに、当該スクールが上映権を侵害するか、についても、多数に対してゲーム影像を上映する場合には問題なく肯定されるであろう。一方で、個人のPCにのみにおいてゲーム影像が表示される場合や、マンツーマンでのレッスンの場合には、上述１の場合と同様に、①ｅスポーツスクールが上映権の侵害主体といえるか、②スクールの受講生のみへの上映が「公に」の要件を充足するか、の検討が必要になろう。この点、音楽著作権の演奏権に関する事案であるが、スクールにおける著作物の公への利用、という点で、JASRAC音楽教室事件[8]における事実関係に類似しているため、同判決が一定の参考になると思われる。

　同判決は、音楽教室側が演奏の対象である課題曲を決定しているなどの認定を前提に、音楽教室が演奏主体であると認定し、1人の生徒に対する演奏も「公に」の要件を満たすと判断しているため、同裁判例を前提にすれば、ｅスポーツスクールにおいても同様にレッスンの対象となるゲームをスクール側で決定する等の事情により、上映権侵害が認められる可能性は否定できない。しかしながら、同判決は多くの批判にさらされており、本記事掲載時点においては控訴審判決を控えているため、今後の動向を見守る必要がある。

　一方で、オンラインでのコーチングも行われている（コーチと受講生のマッチングサービスも存在する。）。コーチがコーチングのためにゲームを利用する場合、営利目的での利用と考えられるため、ライセンス契約に照らしてそのような利用が認められるか（許諾が必要ではないか）の検討が必要となる場合もあると思われる。

 

３　チート行為と著作権

　オンラインゲームに対するチート行為は、著作権法上の問題にもなりうる。この点については、第6回（ｅスポーツとフェアプレイ（2）チート行為と法律――著作権を中心に）において検討することとしたい。

 

４　小括

　このように、著作権の問題は、ｅスポーツの大会の開催・配信や、プレイ動画の配信はもちろんのこと、その周辺ビジネスにおいても不可避的に生ずることになる。ｅスポーツ産業の更なる拡大のためには周辺ビジネスを含め、ゲーム会社の著作権とどのように向かい合い、ゲームを利用していくかがポイントだと思われる。JeSUが取り纏めた「日本のｅスポーツの発展に向けて～更なる市場成長、社会的意義の観点から～」と題する報告書においても指摘されているように[9]、ゲームタイトルの著作権等の知的財産権の適切な利用・許諾方法等について、今後の検討が重要になるであろう。

 

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（ながしま・まさかつ）

2010年早稲田大学法務研究科修了。2011年に弁護士登録。2012年からTMI総合法律事務所勤務。スポーツ・エンタテインメントを中心に幅広く業務を行う。2018年にUCLA School of Law (LL.M.)を終了。その後、米国・ロサンゼルス所在の日系企業及びスウェーデン・ストックホルム所在の法律事務所での研修を経て帰国。2020年カリフォルニア州弁護士登録。米国Esports Bar Association（EBA）の年次総会でパネリストとして登壇するなど、日米のeスポーツに関する知見を有する。eスポーツに関する執筆は以下のとおり（いずれも英語）。

• “The growth of esports in Japan‐are domestic regulations holding back the industry?” LawInSports, June 27, 2019. (https://www.lawinsport.com/topics/item/the-growth-of-esports-in-japan-are-domestic-regulations-holding-back-the-industry)
• “Participation in Japanese E-Sports”, THE SPORTS LAW REVIEW – 6th Edition, November 2020. (https://thelawreviews.co.uk/edition/1001552/the-sports-law-review-edition-6)

 

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