国際契約法務の要点――FIDICを題材として
第15回 第3章・当事者及び関係者（2）――Engineer
京都大学特命教授 大 本 俊 彦
森・濱田松本法律事務所
弁護士 関 戸 麦
弁護士 高 橋 茜 莉
第15回 第3章・当事者及び関係者（2）――Engineer
１ Engineerとは
Engineerとは、当該プロジェクトにふさわしい資格、経験および知見を有するプロの技術者（a professional engineer）であり、法人または自然人である（3.1項）。
会社をEngineerとすることも、個人をEngineerとすることも、いずれも可能であるが、その業務には大きな責任が伴い、大規模な工事において、個人を任命することは現実的でない。現在では会社であるコンサルタントが設計、契約図書、入札関連図書等の作成を行い（フェーズ1）、施工管理、契約管理もEngineerの立場で行う（フェーズ2）というのが一般的である。
Engineerが会社の場合は、当該会社に所属する個人を、当該プロジェクトのEngineerとして任命し、これを代表する権限を与えなければならない（8.3項）。ここで任命されるのは、当該会社の代表者（社長等）であることが多いが、かかる代表者が現場（プロジェクト・サイト）に常駐することは困難である。
そこで、一般には、当該会社の従業員をEngineerの代理（Engineer’s Representative）として任命し、常駐させる（3.3項。Resident Engineerとも呼ばれる）。なお、このEngineer’s Representativeは必須のものではなく、これを指名しないことも許容されており、更には、Engineerが現場に常駐しない（Engineer’s Representativeがいなければ、Engineer側は誰も現場に常駐しない）ことも、FIDICの規定上は許容されている。もっとも、かかる常駐なしという状況は、土木工事では現実的ではなく、また、FIDICが主に対象とする大規模な工事では、土木工事以外でも現実的ではない。そこで、上記のとおり、Engineer’s Representativeが任命され、現場に常駐することが、一般的である。
Engineerの要件として、その工事で用いられる言語でコミュニケーションがとれる必要があり、英語が用いられる工事であれば、英語でのコミュニケーションがとれることが求められる（3.1項）。
前回述べたとおり、EmployerにはEngineerを選任する義務が課されており、換言すれば、Engineerは必須の存在である（3.1項）。
２ Engineerの役割
Engineerは、EmployerとContractorとの間に介在する。工事に関してContractorがやり取りをする相手は、基本的にEngineerであり、Employerと直接やり取りをする場面は限られている。
Engineerの役割は広範であり、以下の事項が含まれる。
- ・ 工事の開始日時をContractorに連絡する（8.1項）。
- ・ Contractorに対する指示（instruction）を行う（3.5項）。
- ・ Contractorからの月次等の報告を受ける（4.20項）。
- ・ EmployerからContractorへの代金支払時に、Contractorの作業量を確認し、BQ（bill of quantities）に従い代金額を定め（12.1項、12.3項）、代金支払い実行のための証明書（Interim Payment CertificateないしIPC、Final Payment CertificateないしFPC）をEmployerに発行する（14.6項、14.13項）。
- ・ Contractorからの工事の変更要求の提案を受け、これに同意するか否かを決定するとともに、自ら工事の変更要求をContractorに提案し、さらには、Contractorに対して工事の変更を命ずることができる（13.3項）。
- ・ Contractorが実施する完工等の検査方法を確認し、また、検査に立ち会う（9.1項、7.4項）。
- ・ 工事に瑕疵その他の不備があるときに、その旨をContractorに通知する（7.5項）。
- ・ 工事の完工と、Contractorからの必要書類（Contractor’s Documents）の提供を確認した時に、その旨の証明書（Performance Certificate）をContractorに発行する（11.9項）。
- ・ 工事の目的物の引渡に関する証明書（Taking-Over Certificate）をContractorに発行する（10.1項）。
- ・ ContractorまたはEmployerからの代金増額、工期延長等の要求（claim）を受領し、これに対する初期的な回答をする（20.2.1項、20.2.2項）。
- ・ ContractorおよびEmployer間に係争が生じた場合に、両者の間に入って和解協議をあっせんし、また、和解がまとまらないときには暫定的な判断（Engineer’s determination）を示す（3.7項）。
なお、Yellow BookにおけるEngineerの役割としても、基本的に、上記の各事項が定められている。ただし、Yellow Bookでは、第12回で述べたとおり、代金額がBQ精算により定まるのではなく、仕事の結果に対してまとめて代金を支払うというlump sumの方式であるため、上記のうち、Contractorの作業量を確認し、BQに従い代金額を定めるという事項に代わって、Yellow Bookでは、Schedule Payment、Milestone Paymentなどの査定をすることになる。
３ Engineerの立ち位置
Engineerは、選任者であるEmployerのために行動するものとみなされる（3.2項）。旧Red Book（Conditions of Contract for Works of Civil Engineering Construction, 4th edition, 1987）では、Engineerは、EmployerおよびContractorとの間において中立的とされ、中立的に行動することが定められていたが、Employerから選任され、Employerから報酬を受領しながら、中立的であることには無理があった。そこで、1999年版からは、Engineerが、Employer側の人間であることが、前提とされるようになった。
ただし、2017年版でも尚、EmployerとContractorとの間に係争が生じた場合には、Engineerが両者の間に入って和解協議をあっせんし、また、和解がまとまらないときには、暫定的な判断（Engineer’s determination）を示すところ、これらの場面では、Engineerは、中立的に対応することが求められ、Employerのために行動するとはみなされない（3.7項）。なお、Engineer’s determinationについては、追って紛争の解決および予防の箇所で、改めて解説する予定である。
４ Engineerに関する法律関係
第2回で述べたとおり、権利義務関係を整理して把握するためには、誰と誰との間の権利義務であるか、換言すれば、その主体を明確にする必要がある。この観点からは、いかなる契約関係が存在し、各契約の当事者が誰であるかを整理する必要がある。
この観点でEngineerを見ると、まず、Engineerは、FIDICが対象とする工事等の契約との関係では、当事者ではない。この契約の当事者は、EmployerとContractorである。
Engineerが当事者となる契約は、Employerとの間の契約であり、コンサルタント契約等と呼ばれるものである。このEmployerおよびEngineer間の契約についても、FIDICは契約書式を用意しており、White Bookという名称である。
Engineerに対する報酬は、このEmployerとの契約に基づき、Employerから支払われる。Engineerの業務に不備があれば、当該契約に基づく債務不履行責任が、Employerとの関係で問題となる。
Contractorとの関係では、Engineerは契約関係にないため、Contractorに対して直接責任を負わないというのが原則となる。Engineerの行為の効果はEmployerに帰属し、EmployerとContractorとの間の権利義務関係に還元されるというのが原則である。
Engineerは信頼されるべき存在とされており、具体的には、Employerの個別の授権が必要な事項をEngineerが行った場合には、当該授権は行われているものとみなされる（3.2項）。なお、個別の授権が必要な事項の典型例として、一定金額以上の工事内容の変更（Variation）が挙げられる（Variationについては、追って章を改めて解説する）。
ただし、EngineerにEmployerとContractorの間の工事等の契約を変更する権限はなく（3.2項）、契約変更はEmployerによって行われる必要がある。また、EngineerがContractorの義務ないし責任を免除すると述べたとしても、これが免除されることもない（3.2項）。
なお、EngineerがContractorに対して直接責任を負わないというのが原則と述べたが、権利義務関係には、契約に基づくものと、契約に基づかないものがある。契約に基づかないものの代表例の一つが、不法行為に基づく損害賠償責任である。したがって、EngineerがContractorに対して不法行為に及んだ場合には、これに基づき、EngineerはContractorに対して直接、損害賠償責任を負うことになる。この場合、追って紛争解決手続において解説するDAABや仲裁廷には管轄権がなく、管轄権のある裁判所で争うことになる。もっとも、そのような損害賠償請求を、筆者らが実際に目にしたことはない。